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当たり前のことですが、会社というのは労働生産性をあげながら、かつ効率的に利益を生み出していかなくてはなりません。ただ、それは社員のみなさんが健康で、毎日はつらつと元気に働けてこそ実現されるものです。
来る日も来る日も社員に無理をさせてばかりでいますと、確かに短期的には利益が上がるかもしれません。が、そのために社員が病気になって長期の間休んだり、耐えられなくなって退職してしまったりしたら全く意味がありませんし、逆に大きな損失となってしまいます。
また、社会全体で見ても、医療費などの社会保障関連の負担が増大するなど、マイナスの要素にしかなりません。
人間だれしも、直後に成果が見えにくい物事には積極的に取り組まないものですが、そのひとつとも言える「社員の健康管理・健康支援」こそが、大きな経営課題なのだと思います。
つまり、社員のみなさんを「心身共に病気にさせない」ことで会社も健康になり、高い労働生産性が長きにわたり維持できるのだと思います。
当然のことながら、“治療”よりも“予防”に力を入れることが大切でしょう。
もうすぐ大企業を中心に「ストレスチェック制度」も始まりますが、普段から社員のみなさんに目配りすると共に、ちょっとした変化や気になることなどもお互いに気兼ねなく話せるような職場風土作りが、まずは不可欠かと思います。
その会社の業種や置かれている環境、あるいは社員それぞれの職種などによっても、かかりやすい病気やそのリスクも違ってくるでしょうから、それぞれの実情に合わせた「予防戦略」を練りましょう。
堅苦しいことが嫌であれば、例えばゲーム感覚で会社をあげて健康をみんなで競い合うような方式でもよいでしょう。とにかく、年１回程度の健康診断では見えてこないような部分を、普段から社員みんなで意識し合って健康の精度を高めていくことが重要かと思います。
それがいわゆる「健康経営」に繋がり、それこそムダな人件費をかけることもなく"本業"で利益を効率的に出せるような仕組みが醸成されるのが理想です。
日本は欧米の先進各国と比較して、過度なストレスや長時間労働などによって心身共に不調を抱える人の割合が全般的に多い傾向が見られます。
その原因は色々あるかと思いますが、「家庭などの私生活を犠牲にしてまで身を粉にして長い時間モーレツに働けば結果が出る」という時代はとうに終わっているはずなのに、高度経済成長期の成功体験から脱却できないという、日本独特の労働背景が影響している部分は多いでしょう。
まずは経営者のみなさまが社員一人一人の健康維持が最重要な経営課題のひとつだと捉え、社員のみなさん各々も心身共に病むことのないようセルフコントロールしながら有意義な毎日を過ごしましょう。
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